「カルピ」の記述性と識別力

1 本願商標

本願商標は、「1カルピ」の文字(標準文字)を書してなり、第42類に属する願書に記載の役務を指定役務として、平成12年2月4日に登録出願、その後、指定役務については、平成13年4月23日付け手続補正書をもって、第42類「焼き肉料理を主とする飲食物の提供」と補正されたものである。

2 原査定における拒絶の理由

原査定は、「本願商標は、『1カルピ』の文字を普通に用いられる方法で書してなるところ、韓国料理における焼き肉の一つのカルビを飲食店のメニューとしてカルピと表記するものがあることを考えると、本願商標をその指定役務『飲食物の提供』について使用しても単に役務の質を表示するにすぎないものと認められる。したがって、本願商標は、商標法第3条第1項第3号に該当し、上記に照応する役務以外の役務に使用するときは、役務の質の誤認を生じさせるおそれがあるので、商標法第4条第1項第16号に該当する。」旨認定、判断し、本願を拒絶したものである。

3 当審の判断

本願商標は、前記に示すとおり、数字の「1」と片仮名文字「カルピ」を同書同大に一連にまとまりよく「1カルピ」と書してなるものであるところ、その構成中の「カルピ」の文字部分が、焼き肉用のバラ肉部分「カルビ」を表す語として使用される場合があるとしても、補正後の指定役務との関係においては、役務の質を直接的かつ具体的に表しているものとまでは言い得ない。

また、当審において調査するも、「1カルピ」の文字が、指定役務を取り扱う業界において、取引上役務の質を表示するものとして普通に使用されている事実を発見できなかった。

してみれば、本願商標は、一種の造語とみるのが相当であって、これをその指定役務に使用しても、自他役務の識別標識としての機能を果たし得るといえるものであり、また指定役務中のいずれの役務に使用しても、役務の質について誤認を生じさせるおそれはないものというべきである。

したがって、本願商標を商標法第3条第1項第3号及び同法第4条第1項第16号に該当するとした原査定は、妥当でなく取消しを免れない。

その他、本願について拒絶をすべき理由を発見しない。

よって、結論のとおり審決する。