「持続型」の識別力

1.本願商標

本願商標は、「持続型」の文字を標準文字で横書きしてなり、第32類「ビール,清涼飲料,果実飲料,飲料用野菜ジュース,乳清飲料,ビール製造用ホップエキス」を指定商品として、平成11年7月14日に登録出願されたものである。

2.原査定の理由

原査定は、「本願商標は、『持続型』の文字を書してなるものですが、この指定商品との関係において、例えば、清涼飲料には、持続性ビタミンB1誘導体等を配合して、血中総ビタミンB1濃度を保持し、エネルギー源となる糖質等の代謝を活性化させる商品が販売されていることに鑑みれば、これよりは、全体として『効能が持続的な商品』の意味合いを看取させるにすぎず、特別顕著性があるとは認められませんから、これをその指定商品に使用しても、これに接する取引者、需要者が何人かの業務に係る商品であることを認識することができないものと認めます。したがって、本願商標は、商標法第3条第1項第6号に該当します。」旨認定、判断し、本願を拒絶したものである。

3.当審の判断

本願商標は、前記のとおりの構成よりなるところ、該構成中の「持続」の文字部分が「たもちつづけること」の意味を、また、「型」の文字部分が「ものを類に分けた時それぞれの特質をよく表した典型、そのような形式・形態、タイプ、パターン」等の意味をそれぞれ有するとしても、これよりは、原審説示の如き意味合いを直ちに看取することができないばかりでなく、商品の品質等を直接的、かつ、具体的に表示するものとも認められないところである。

また、当審において調査するも、本願商標を構成する文字が、その指定商品を取り扱う業界において、商品の品質等を表示するものとして、取引上普通に使用されている事実も発見することができない。

そうすると、本願商標をその指定商品に使用しても、これに接する取引者、需要者は、商品の品質等を表示したものとは認識し得ず、本願商標は、自他商品の識別標識としての機能を充分に果たし得るものであり、需要者が何人かの業務に係る商品であることを認識することができないものとは認められない。

したがって、本願商標が商標法第3条第1項第6号に該当するとして、本願を拒絶した原査定は妥当ではなく、取消しを免れない。

その他、本願について拒絶すべき理由を発見しない。

よって、結論のとおり審決する。