拒絶理由解消による登録

本願商標は、願書に添付された商標を表示した書面に示すとおりの構成よりなり、平成5年10月1日登録出願、指定商品については願書記載の指定商品を当審において減縮補正しているものである。

そして、その補正の結果、本願商標については、原査定が示した拒絶の理由はすでに解消したと認定しうるものである。

その他、本願について拒絶をすべき理由を発見しない。

よって、結論のとおり審決する。