第4条第1項第16号・第3条第1項第3号「品質表示と識別力」の商標審決・判断理由（審判番号：不服2002−22286(T2002−22286/J1)｜拒絶査定取消・登録）

1 本願商標

本願商標は、「スピンシューター」の片仮名文字と「SPIN SHOOTER」の欧文字とを二段に書してなり、第14類「貴金属製食器類,貴金属製のくるみ割り器・こしょう入れ・砂糖入れ・塩振出し容器・卵立て・ナプキンホルダー・ナプキンリング・盆及びようじ入れ,貴金属製の花瓶及び水盤,貴金属製針箱,貴金属製宝石箱,貴金属製のろうそく消し及びろうそく立て,貴金属製のがま口及び財布,貴金属製靴飾り,貴金属製コンパクト,貴金属製喫煙用具身飾品,時計,記念カップ,記念たて,キーホルダー」、第28類「遊戯用器具,ビリヤード用具,ボードゲーム,囲碁用具,将棋用具,さいころ,すごろく,ダイスカップ,ダイヤモンドゲーム,チェス用具,チェッカー用具,手品用具,ドミノ用具,マージャン用具,液晶画面ゲームおもちゃ,液晶画面ゲームおもちゃ用プログラムを記憶させた記憶媒体,その他の液晶画面ゲームおもちゃの部品及び附属品,電子おもちゃ,その他のおもちゃ,人形,愛玩動物用おもちゃ,運動用具,スキーワックス,釣り具」及び第30類「コーヒー及びココア,茶,調味料,穀物の加工品,ぎょうざ,サンドイッチ,しゅうまい,すし,たこ焼き,肉まんじゅう,ハンバーガー,ピザ,べんとう,ホットドッグ,ミートパイ,ラビオリ,菓子及びパン,即席菓子のもと,アイスクリームのもと,シャーベットのもと」を指定商品として、平成13年11月22日に登録出願されたものである。

そして、願書記載の指定商品については、当審における平成14年11月19日付け提出の手続補正書により、第28類「遊戯用器具,ビリヤード用具,ボードゲーム,囲碁用具,将棋用具,さいころ,すごろく,ダイスカップ,ダイヤモンドゲーム,チェス用具,チェッカー用具,手品用具,ドミノ用具,マージャン用具,液晶画面ゲームおもちゃ,液晶画面ゲームおもちゃ用プログラムを記憶させた記憶媒体,その他の液晶画面ゲームおもちゃの部品及び附属品,電子おもちゃ,その他のおもちゃ,人形,愛玩動物用おもちゃ,運動用具,スキーワックス,釣り具」と補正されたものである。

2 原査定の拒絶の理由

原査定は、「本願商標は、『スピンシューター』の文字及び『SPIN SHOOTER』の文字を普通に用いられる方法で表示してなるところ、『SHOOTER』の文字は、『撃つもの』の意味を有し、『シューター』の文字は、これを片仮名文字で表したものと認められる。『SPIN』の文字は、『回転させる。回転する。』の意味を有し、『スピン』の文字は、これを片仮名文字で表したものと認められるから、本願商標を指定商品中『前記文字に照応する商品(例えば、おもちゃ)』について使用するときは、単に前記商品が回転を利用し撃つものであること、すなわち、商品の品質を表示したものと理解されるに止まり、自他商品の識別標識としての機能を果たさないものと判断する。したがって、本願商標は、商標法第3条第1項第3号に該当し、前記商品以外の商品に使用するときは、商品の品質の誤認を生じさせるおそれがあるので、商標法第4条第1項第16号に該当する。」旨認定、判断し、本願を拒絶したものである。

3 当審の判断

本願商標は、上記のとおり、「スピンシューター」の文字と「SPIN SHOOTER」の文字とを二段に書してなるところ、前半部の「スピン」及び「SPIN」の文字が「回転させる、回転する」の意味、後半部の「シューター」及び「SHOOTER」の文字が「撃つもの」等を意味する外来語及び英語であるとしても、これをもって、これらの各文字が一体に結合した「スピンシューター」及び「SPIN SHOOTER」の文字が、本願の指定商品中の「おもちゃ」等の品質を、直接的かつ具体的に表示するものということができないものである。

また、当審において、職権をもって調査したが、「スピンシューター」及び「SPIN SHOOTER」の文字が、本願の指定商品中「おもちゃ」等を取り扱う業界において、商品の品質を表示するためのものとして、普通に使用されている事実を見出すことができなかった。

してみると、本願商標は、商品の品質を表すものとして認識され得るものではなく、全体をもって一種の造語を表したものとして認識されるとみるのが相当であって、これをその指定商品に使用しても、自他商品の識別標識としての機能を十分に果たし得るものであり、かつ、何ら商品の品質について誤認を生じさせるおそれはないものというべきである。

したがって、本願商標を商標法第3条第1項第3号及び同法第4条第1項第16号に該当するとして、本願を拒絶した原査定は妥当ではなく、取消しを免れない。

その他、政令で定める期間内に本願について拒絶の理由を発見しない。

よって、結論のとおり審決する。