冒険時代活劇の識別力

1 本願商標

本願商標は、「冒険時代活劇」の文字を標準文字とし、第9類に属する、願書記載の商品を指定商品とし、平成12年10月10日登録出願、その後、指定商品については、平成13年11月19日付け手続補正書をもって「理化学機械器具,測定機械器具,配電用又は制御用の機械器具,回転変流機,調相機,電池,電気磁気測定器,電線及びケーブル,写真機械器具,映画機械器具,光学機械器具,眼鏡,加工ガラス(建築用のものを除く。),救命用具,電気通信機械器具,レコード,メトロノーム,パーソナルコンピュータ用ゲームプログラムを記憶させた電子回路・磁気テープ・磁気ディスク・光ディスク・ROMカートリッジ・CD−ROM・デジタルバーサタイルディスクーROM・デジタルバーサタイルディスクーRAM,その他の電子応用機械器具及びその部品,オゾン発生器,電解槽,ロケット,業務用テレビゲーム機,業務用テレビゲーム機のゲームプログラムを記憶させた電子回路・磁気テープ・磁気ディスク・光ディスク・ROMカートリッジ・CD−ROM・デジタルバーサタイルディスクーROM・デジタルバーサタイルディスクーRAM,その他の遊園地用機械器具,スロットマシン,運動技能訓練用シミュレーター,乗物運転技能訓練用シミュレーター,電気アイロン,電気式ヘアカーラー,電気ブザー,乗物の故障の警告用の三角標識,発光式又は機械式の道路標識,鉄道用信号機,火災報知器,ガス漏れ警報器,盗難警報器,事故防護用手袋,消火器,消火栓,消火ホース用ノズル,スプリンクラー消火装置,消防艇,消防車,自動車用シガーライター,保安用ヘルメット,防火被服,防じんマスク,防毒マスク,溶接マスク,磁心,抵抗線,電極,映写フィルム,スライドフィルム,スライドフィルム用マウント,録画済みビデオディスク及びビデオテープ,ガソリンステーション用装置,自動販売機,駐車場用硬貨作動式ゲート,金銭登録機,硬貨の計数用又は選別用の機械,作業記録機,写真複写機,手動計算機,製図用又は図案用の機械器具,タイムスタンプ,タイムレコーダー,電気計算機,パンチカードシステム機械,票数計算機,ビリングマシン,郵便切手のはり付けチェック装置,計算尺,ウエイトベルト,ウエットスーツ,浮袋,エアタンク,水泳用浮き板,レギュレーター,潜水用機械器具,アーク溶接機,金属溶断機,電気溶接装置,家庭用テレビゲームおもちゃ,家庭用テレビゲームおもちゃのゲームプログラムを記憶させた電子回路・磁気テープ・磁気ディスク・光ディスク・ROMカートリッジ・CD−ROM・デジタルバーサタイルディスクーROM・デジタルバーサタイルディスクーRAM,検卵器,電動式扉自動開閉装置」と補正されたものである。

2 原査定の拒絶理由

原査定は、「本願商標は、昔の時代を設定して、主人公が危険を冒して闘う姿を描いた劇画の意を認識させ、例えば、宮崎駿作品『もののけ姫』では『神と人との一大冒険時代活劇』のように用いられている『冒険時代活劇』の文字を書しているにすぎないから、これを本願の指定商品中『業務用テレビゲーム機,業務用テレビゲーム機のゲームプログラムを記憶させた電子回路・磁気テープ・磁気ディスク・光ディスク・ROMカートリッジ・CD−ROM・デジタルバーサタイルディスクーROM・デジタルバーサタイルディスクーRAM,家庭用テレビゲームおもちゃ,家庭用テレビゲームおもちゃのゲームプログラムを記憶させた電子回路・磁気テープ・磁気ディスク・光ディスク・ROMカートリッジ・CD−ROM・デジタルバーサタイルディスクーROM・デジタルバーサタイルディスクーRAM』に使用するときは、単に商品の品質、内容を表示するにすぎないものと認める。したがって、この商標登録出願に係る商標は、商標法第3条第1項第3号に該当し、前記商品以外の商品に使用するときは、商品の品質の誤認を生じさせるおそれがあるから、商標法第4条第1項第16号に該当する。」旨認定、判断し、本願を拒絶したものである。

3 当審の判断

本願商標は、前記のとおり「冒険時代活劇」の文字よりなるところ、構成文字全体より、原審説示の如く「昔の時代を設定して、主人公が危険を冒して闘う姿を描いた劇画」の如き意味合いを暗示させる場合があるとしても、これが指定商品の品質を直ちに認識させるとは認め難く、むしろ、その構成文字全体をもって不可分一体の造語を表したものとみるのが自然である。また、当審において職権をもって調査するも、該文字が本願指定商品の品質を表示するものとして取引上普通に使用されている事実は見出せないものである。

してみれば、本願商標は、自他商品の識別標識としての機能を果たし得ないとはいえないものであり、また、補正後の本願の指定商品について使用しても商品の品質について誤認を生じさせるおそれがあるとすることができないものというのが相当である。

したがって、本願商標が商標法第3条第1項第3号及び同法第4条第1項第16号に該当するとして、その登録を拒絶した原査定は、妥当でなく、取消しを免れない。

その他、政令で定める期間内に本願について拒絶すべき理由を発見しない。

よって、結論のとおり審決する。