MOBILE DISPLAYの記述性

1 本願商標

本願商標は、「MOBILE DISPLAY」の文字を標準文字により横書きしてなり、第9類「アーク溶接機,ウエイトベルト,ウェットスーツ,エアタンク,オゾン発生器,ガス漏れ警報器,ガソリンステーション用装置,カメラ・その他の写真機械器具,スプリンクラー消火装置,スライドフィルム,スライドフィルム用マウント,スロットマシン,タイムスタンプ,タイムレコーダー,パンチカードシステム機械,ビリングマシン,メトロノーム,レギュレーター,レコード,ロケット,運動技能訓練用シミュレーター,映画機械器具,映写フィルム,加工ガラス(建築用のものを除く。),家庭用テレビゲームおもちゃ,火災報知機,回転変流機,眼鏡,救命用具,金銭登録機,金属溶断機,計算尺,検卵器,光学機械器具,硬貨の計数又は選別用の機械,作業記録機,事故防護用手袋,磁心,自動車用シガーライター,自動販売機,写真複写機,手動計算機,消火ホース用ノズル,消火器,消火栓,消防車,消防艇,乗物の故障の警告用の三角標識,乗物運転技能訓練用シミュレーター,水泳用浮き板,製図用又は図案用の機械器具,潜水用機械器具,測定機械器具,駐車場用硬貨作動式ゲート,調相機,抵抗線,鉄道用信号機,電解槽,電気アイロン,電気ブザー,電気計算機,電気磁気測定器,電気式ヘアカーラー,電気通信機械器具,電気溶接装置,電極,電子応用機械器具およびその部品,電線及びケーブル,電池,電動式扉自動開閉装置,盗難警報器,配電用または制御用の機械器具,発光式又は機械式の道路標識,票数計算機,浮袋,保安用ヘルメット,防じんマスク,防火被服,防毒マスク,遊園地用機械器具,郵便切手のはり付けチェック装置,溶接マスク,理化学機械器具,録画済ビデオディスク及びビデオテープ,録画済みCD―ROM」及び第42類「オフセット印刷,オンラインによる情報処理,カメラの貸与,グラビア印刷,コンピュータデーターベースへのアクセスタイムの賃貸,スクリーン印刷,デザインの考案,ルームクーラーの貸与,医薬品・化粧品又は食品の試験・検査又は研究,飲食物の提供,加熱器の貸与,火災報知器の貸与,機械・装置若しくは器具(これらの部品を含む。)又はこれらにより構成される設備の設計,機械器具に関する試験又は研究,気象に関する情報の提供,求人情報の提供,計測器の貸与,結婚又は交際を希望する者への異性の紹介,建築又は都市計画に関する研究,個人の身元又は行動に関する調査,光学機械器具の貸与,公害の防止に関する試験又は研究,婚礼(結婚披露を含む。)のための施設の提供,産業廃棄物の収集及び分別,自動販売機の貸与,宿泊施設の提供,宿泊施設の提供の契約の媒介又は取次ぎ,消火器の貸与,新聞・雑誌に掲載された記事の情報の提供,石版印刷,暖冷房装置の貸与,知的財産権に関する情報の提供,超音波診断装置の貸与,通訳,電気に関する試験又は研究,電子計算機のプログラムの設計・作成又は保守,土木に関する試験・検査又は研究,凸版印刷,農業・畜産又は水産に関す試験・検査又は研究,保育所における乳幼児の保育に関する情報の提供,翻訳,理化学機械器具の貸与,老人の養護に関する情報の提供,一般廃棄物の収集及び分別,電子計算機・自動車その他その用途に応じて的確な操作をするためには高度の専門的な知識・技術又は経験を必要とする機械の性能・操作方法等に関する紹介及び説明,医療情報の提供,身体障害者の擁護に関する情報の提供,科学技術に関する情報の提供,電子計算機及び電子計算機用プログラムの遠隔監視,電子計算機(中央処理装置及び電子計算機用プログラムを記憶させた電子回路・磁気ディスク・磁気テープその他の周辺機器を含む。)の貸与」を指定商品又は指定役務として、平成12年11月28日に登録出願されたものである。

2 原査定の拒絶の理由の要旨

原査定は、「(1)本願商標は、『オフィスや自宅以外の場所から,携帯型パソコンや携帯電話・PHSなどを使い、ネットワークを通じて情報をやりとりすること。また,それに用いる機器のこと』を表す『MOBILE』の文字と『コンピュータの表示用端末装置』を表す『DISPLAY』の文字とを『MOBILE DISPLAY』と書してなるところ、これからは全体として『モバイル端末用のディスプレイ』の如き意味合いが理解されるから、出願人がこれをその指定商品中、前記に照応する商品に使用しても、単に商品の品質を表示するにすぎないのものと認める。したがって、本願商標は、商標法第3条第1項第3号に該当し、前記商品以外の商品に使用するときは、商品の品質の誤認を生じさせるおそれがあるので、商標法第4条第1項第16号に該当する。(2)本願商標は、『店内広告の一種で、機械動力以外の風などの自然な力で動き、客の目を引きつけようとするモビール式の広告』を表す『MOBILE DISPLAY』の文字よりなるものであるから、出願人がこれをその指定商品・役務に使用しても、これに接する需要者等はその商標の使用の方法の一種として認識するに止まり、何人かの業務に係る商品・役務であるかを認識することができないものと認める。したがって、本願商標は、商標法第3条第1項第6号に該当する。」旨認定、判断し、本願を拒絶したものである。

3 当審の判断

本願商標は、前記のとおり「MOBILE DISPLAY」の文字よりなるところ、その構成中の「MOBILE」の文字(語)が「可動の、移動性をもった」を、「DISPLAY」の文字(語)が「陳列、表示」をそれぞれ意味するものであるとしても、格別冗長といえる音構成ではなく、まとまりよく同じ書体で一体に表されていることから、全体として格別の意味合いを認識し得ないものというべきであり、本願商標の指定商品・役務を取り扱う業界においても、「MOBILE DISPLAY」の文字が特定の商品・役務の品質・質等を表示するものとして普通に使用されているという事実は見出せない。

してみれば、本願商標は、特定の観念を認識し得ない一種の造語よりなるものと認められるから、いずれの指定商品又は指定役務についても、自他商品・役務の識別標識としての機能を十分に果たすものであり、かつ、商品・役務の品質・質について誤認を生じるおそれもないといわなければならない。

したがって、本願商標が商標法第3条第1項第3号、同第6号及び同法第4条第1項第16号に該当するとして本願を拒絶した原査定は、妥当でなく、取消を免れない。

その他、政令で定める期間内に本願について拒絶の理由を発見しない。

よって、結論のとおり審決する。