称呼の要部抽出の可否

1 本願商標

本願商標は、「UltraEnglish」の文字を標準文字により書してなり、第9類に属する願書記載のとおりの商品を指定商品として、平成14年8月1日に登録出願されたものである。

その後、指定商品については、平成15年5月1日付け手続補正書により第9類「金銭登録機,現金自動預金支払機,配電用又は制御用の機械器具,回転変流機,調相機,電池,電気磁気測定器,電線及びケーブル,電気アイロン,電気式ヘアカーラー,電気ブザー,電気通信機械器具,電子応用機械器具及びその部品,磁心,抵抗線,電極,レコード,電子楽器用自動演奏プログラムを記憶させた電子回路及びCD−ROM,ダウンロード可能な音楽,録画済みビデオディスク及びビデオテープその他の録画済み記録媒体,ダウンロード可能な画像」と補正されたものである。

2 引用商標

原査定において、本願商標の拒絶の理由に引用した登録第4467493号商標(以下「引用商標」という。)は、「ULTURA」の文字を標準文字により書してなり、平成11年3月29日登録出願、第9類に属する商標登録原簿に記載のとおりの商品を指定商品として同13年4月13日に設定登録され、現に有効に存続しているものである。

3 当審の判断

本願商標は、前記のとおりの構成よりなるところ、その構成各文字は全体として外観上まとまりよく一体に構成されていて、しかも、全体の構成文字より生ずる「ウルトライングリッシュ」の称呼も格別冗長というべきものでなく、よどみなく一連に称呼できるものである。

そして、たとえ、構成中の「English」の文字部分が「英語、英語の」等を意味する英語であるとしても、かかる構成においては特定の商品の品質等を表示するものとして直ちに理解できるものともいい難いところであるから、むしろ構成全体をもって一体不可分のものと認識し把握される一種の造語とみるのが自然である。

そうすると、本願商標は、その構成文字全体に相応して、「ウルトライングリッシュ」の称呼のみを生ずるものと判断するのが相当である。

してみれば、本願商標より、単に「ウルトラ」の称呼が生ずるとはいえないから、これを理由に本願商標と引用商標とを称呼上類似のものとし、本願商標を商標法第4条第1項第11号に該当するとした原査定は、取消しを免れない。

その他、政令で定める期間内に本願について拒絶の理由を発見しない。

よって、結論のとおり審決する。