結合語の識別力

1 本願商標

本願商標は、「ダイエットスタイル」の片仮名文字と「DIETSTYLE」の欧文字を上下二段に書してなり、第30類に属する願書記載の商品を指定商品として、平成14年10月23日に登録出願されたものである。

2 原査定の拒絶の理由

原査定は、「本願商標は、『(規定食の意) 美容・健康保持のために食事の量・種類を制限すること。』の意味を有する『ダイエット/DIET』の文字と『様式。型。』等の意味を有する『スタイル/STYLE』の文字とを一連に『ダイエットスタイル』、『DIETSTYLE』と書し2段に表してなり、本願商標からは『ダイエットの様式・方法』程の意味合いを容易に理解するものといえるので、これを本願指定商品中『ダイエットのできる商品』に使用するときは、自他商品の識別標識として機能するものとは認められなく、需要者が何人かの業務に係る商品であることを認識することができないものと認める。したがって、本願商標は、商標法第3条第1項第6号に該当し、前記商品以外の商品に使用するときは商品の品質の誤認を生じさせるおそれがあるので、商標法第4条第1項第16号に該当する。」旨認定、判断し、本願を拒絶したものである。

3 当審の判断

本願商標は、前記構成よりなるところ、構成中の「ダイエット」及び「DIET」が「(規定食の意) 美容・健康保持のために食事の量・種類を制限すること」の意味を有する語であり、同じく「スタイル」及び「STYLE」が「様式、型」等の意味を有する語であるとしても、これを結合した「ダイエットスタイル」及び「DIETSTYLE」の文字が、原審説示のような意味合いを直ちに看取し得るものとはいい難く、一種の造語として認識・把握されるとみるのが相当である。

また、当審において職権をもって調査するも、本願の指定商品を取り扱う業界において、該文字が前記意味合いをもって、取引上普通に使用されている事実を見出すことができなかった。

してみると、本願商標をその指定商品に使用しても、需要者が何人かの業務に係る商品であるかを認識することができないものとはいえず、自他商品の識別標識としての機能を果たし得るものであり、かつ、商品の品質の誤認を生じさせるおそれもないものである。

したがって、本願商標が商標法第3条第1項第6号及び同法第4条第1項第16号に該当するとして、本願を拒絶した原査定は、妥当ではなく、取消しを免れない。

その他、政令で定める期間内に本願について拒絶の理由を発見しない。

よって、結論のとおり審決する。