論点抽出失敗

1 本件商標

本件登録第4735073号商標(以下「本件商標」という。)は、「SNOW TRAINING」の欧文字と「スノートレーニング」の片仮名文字とを二段に併記してなり、平成15年5月12日に登録出願、第25類「被服,ガーター,靴下止め,ズボンつり,バンド,ベルト,履物,仮装用衣服,運動用特殊衣服,運動用特殊靴」を指定商品として、同年12月19日に設定登録されたものである。

2 本件商標に対する取消理由

当審において、平成17年11月1日付けで商標権者に対し通知した取消理由は、次のとおりである。

登録異議申立人提出の証拠(甲各号証)によれば、「雪上用の靴類(「靴合わせくぎ・靴くぎ・靴の引き手・靴びょう・靴保護金具」を除く。)」又は「雪上トレーニング用シューズ」等の商品に「スノートレーニングシューズ」の名称を付した商品が販売されている事実が認められる。

そうすると、本件商標をその指定商品中の「雪上用の靴類(「靴合わせくぎ・靴くぎ・靴の引き手・靴びょう・靴保護金具」を除く。)」又は「雪上トレーニング用の運動用特殊靴」について使用する場合、当該商品の用途、品質を表示するにすぎないものというべきである。

また、本件商標を上記文字に照応する商品以外の「靴類(「靴合わせくぎ・靴くぎ・靴の引き手・靴びょう・靴保護金具」を除く。)」又は「運動用特殊靴」について使用するときは、あたかも当該商品が「雪上用の靴類」又は「雪上トレーニング用の運動用特殊靴」であるかの如く商品の品質の誤認を生じさせるおそれがある。

したがって、本件商標の登録は、その指定商品中の「靴類(「靴合わせくぎ・靴くぎ・靴の引き手・靴びょう・靴保護金具」を除く。)」又は「運動用特殊靴」については、商標法第3条第1項第3号及び同法第4条第1項第16号に違反してされたものである。

3 商標権者の意見

商標権者は、上記2の取消理由について、指定した期間内に意見を述べていない。

4 当審の判断

商標権者に対し、上記2の取消理由を通知し、期間を指定して意見書を提出する機会を与えたが、商標権者からは何らの応答もない。そして、上記2の取消理由は妥当なものと認められるので、本件商標は、その指定商品中「靴類(「靴合わせくぎ・靴くぎ・靴の引き手・靴びょう・靴保護金具」をこの取消理由によって、商標法第43条の3第2項の規定に基づき、取り消すべきものである。

ただし、本件商標は、本件異議申立に係るその余の指定商品については、必ずしも商品識別の機能を有しないものということはできず、また、商品の品質の誤認を生じさせるおそれがあるともいい得ないから、同法第4項の規定により登録を維持するものとする。

よって、結論のとおり決定する。