用途と形状の結合の識別力

1 本願商標

本願商標は、「洗浄キューブ」の文字を標準文字で表してなり、第3類、第5類及び第21類に属する願書記載のとおりの商品を指定商品として、平成14年8月19日に登録出願されたものである。そして、指定商品については、同15年7月23日、同18年3月28日及び同年11月6日付け手続補正書により、第3類「家庭用帯電防止剤,家庭用脱脂剤,さび除去剤,染み抜きベンジン,洗濯用柔軟剤,洗濯用漂白剤,かつら装着用接着剤,つけまつ毛用接着剤,洗濯用でん粉のり,洗濯用ふのり,塗料用剥離剤,靴クリーム,靴墨,つや出し剤,歯磨き,化粧品,香料類,研磨紙,研磨布,研磨用砂,人造軽石,つや出し紙,つや出し布,つけづめ,つけまつ毛」、第5類「薬剤,医療用油紙,衛生マスク,オブラート,ガーゼ,カプセル,眼帯,耳帯,生理帯,生理用タンポン,生理用ナプキン,生理用パンティ,脱脂綿,ばんそうこう,包帯,包帯液,胸当てパッド,歯科用材料,医療用腕環,失禁用おしめ,はえ取り紙,防虫紙,乳糖,乳児用粉乳,人工受精用精液,食餌療法用食品,食餌療法用飲料」及び第21類「洗浄剤を含浸させた清掃用スポンジ,デンタルフロス,ガラス基礎製品(建築用のものを除く。),かいばおけ,家禽用リング,魚ぐし,おけ用ブラシ,金ブラシ,管用ブラシ,工業用はけ,船舶ブラシ,家事用手袋,ガラス製又は陶磁製の包装用容器,なべ類,コーヒー沸かし(電気式又は貴金属製のものを除く。),鉄瓶,やかん,食器類(貴金属製のものを除く。),携帯用アイスボックス,米びつ,食品保存用ガラス瓶,水筒,魔法瓶,アイスペール,泡立て器,こし器,こしょう入れ・砂糖入れ及び塩振り出し容器(貴金属製のものを除く。),卵立て(貴金属製のものを除く。),ナプキンホルダー及びナプキンリング(貴金属製のものを除く。),盆(貴金属製のものを除く。),ようじ入れ(貴金属製のものを除く。),ざる,シェーカー,しゃもじ,手動式のコーヒー豆ひき器及びこしょうひき,じょうご,すりこぎ,すりばち,ぜん,栓抜,大根卸し,タルト取り分け用へら,なべ敷き,はし,はし箱,ひしゃく,ふるい,まな板,麺棒,焼き網,ようじ,レモン絞り器,ワッフル焼き型(電気式のものを除く。),清掃用具及び洗濯用具,アイロン台,霧吹き,こて台,へら台,湯かき棒,浴室用腰掛け,浴室用手おけ,ろうそく消し及びろうそく立て(貴金属製のものを除く。),家庭用燃え殻ふるい,石炭入れ,はえたたき,ねずみ取り器,植木鉢,家庭園芸用の水耕式植物栽培器,じょうろ,愛玩動物用食器,愛玩動物用ブラシ,犬のおしゃぶり,小鳥かご,小鳥用水盤,洋服ブラシ,寝室用簡易便器,トイレットペーパーホルダー,貯金箱(金属製のものを除く。),お守り,おみくじ,紙タオル取り出し用金属製箱,靴脱ぎ器,せっけん用ディスペンサー,花瓶及び水盤(貴金属製のものを除く。),風鈴,ガラス製又は磁器製の立て看板,香炉,化粧用具,靴ブラシ,靴べら,靴磨き布,軽便靴クリーナー,シューツリー,コッフェル,ブラシ用豚毛」と補正されたものである。

2 原査定の拒絶の理由の要点

原査定は、「本願商標は、『洗浄キューブ』の文字を標準文字で書してなるが、その構成中『洗浄』の文字は、『あらいきよめること』の意味を有し、商品『せっけん類』『コンタクトレンズ用洗浄剤』『洗浄剤を染み込ませた清掃用布』等との関係においては、商品の用途を表示するものであり、また、『キューブ』の文字は、『立方体』の意味を有する外来語と認められるもので、本願の指定商品中『せっけん類』等との関係においては、商品の形状を表示するものとして使用されている。そうとすれば、前記構成からなる本願商標を、その指定商品中例えば、『せっけん類』『コンタクトレンズ用洗浄剤』等の洗浄を用途とする商品に使用した場合には、それに接する需要者、取引者は、その構成文字全体より『キューブ型の洗浄剤』といった意味合い、すなわち、商品の品質、用途、形状を表示したものと認識し、理解するにすぎない。したがって、本願商標は、商標法第3条第1項第3号に該当し、前記文字に照応する商品以外の商品に使用するときは、商品の品質の誤認を生じさせるおそれがあるから、同法第4条第1項第16号に該当する。」旨認定、判断し、本願を拒絶したものである。

3 当審の判断

本願商標は、上記1のとおり、「洗浄キューブ」の文字を書してなるところ、構成中の「洗浄」及び「キューブ」の各語がそれぞれ原審説示の意味合いを有するとしても、両語を一体に表した「洗浄キューブ」の文字が、本願商標の補正後の指定商品との関係において、全体として特定の意味を有するものとして一般に親しまれているとはいい難く、加えて、当審において職権をもって調査したが、「洗浄キューブ」の文字が、補正後の指定商品を取り扱う業界において、商品の品質等を直接的かつ具体的に表示するものとして、取引上普通に使用されている事実を発見することができなかった。

そうすると、本願商標は、これを補正後の指定商品について使用した場合、自他商品の識別機能を有しない商標ということはできないものであり、また、商品の品質について誤認を生ずるおそれもないというべきである。

したがって、本願商標が商標法第3条第1項第3号及び同法第4条第1項第16号に該当するとして本願を拒絶した原査定は妥当ではなく、取り消しを免れない。

その他、政令で定める期間内に本願について拒絶の理由を発見しない。

よって、結論のとおり審決する。