「日本の山旅」の識別力

1 商標商標

本願商標は、別掲のとおりの構成よりなり、第16類及び第39類に属する願書記載の商品及び役務を指定商品及び指定役務として、平成13年6月6日に登録出願されたものであるが、その後、指定商品及び指定役務については、同14年6月26日付け及び同14年8月14日付け手続補正書により、最終的に、第39類「日本の山を目的地とした主催旅行の実施,日本の山を目的地とした旅行者の案内,日本の山を目的地とした旅行に関する契約(宿泊に関するものを除く。)の代理・媒介又は取次ぎ」と補正されたものである。

2 原査定の理由

原査定は、「本願商標は、『日本の山への旅行』の意を容易に看取させる立体的な『日本の山旅』の文字とその下部に日本の山(山々)と思しきシルエット図形を普通に用いられる方法の域をでない程度に書してなるものであるから、これを上記役務中、『日本にある山を目的とした主催旅行の実施や旅行者の案内及び旅行に関する契約の代理・媒介又は取次ぎ』等に使用しても、役務の内容を表示するにすぎないものと認める。したがって、本願商標は、商標法第3条第1項第3号に該当し、前記役務以外の役務に使用するときは、役務の質の誤認を生じさせるおそれがあるので、同法第4条第1項第16号に該当する。」旨認定、判断し、本願を拒絶したものである。

3 当審の判断

本願商標は、別掲のとおり、ゴシック体の文字にシャドウを付けた「日本の山旅」の文字を書し、その下部にシルエットで描いた山並みの図形を配した構成よりなるものである。

しかして、その構成中の「日本の山旅」の文字部分は、その指定役務との関係において、近時、中高年世代を中心に登山ブームが続いており、旅行各社が登山やトレッキング関連の商品を「日本の山旅」シリーズと称して一般的に使用されていることからすれば、これよりは、「日本の山を訪ねる旅行」の意を容易に認識され得るものです。

また、該図形部分は、たとえ、日本の著名な山稜形状をモチーフとしたパノラマ状の図形であるとしても、この程度の山の図形はごく普通に見受けられるものであり、特別顕著性を有するものということはできず、ありふれた山の形状を普通に書してなるにすぎないものとみるのが相当である。

そして、旅行各社や新聞社等が企画するトレッキングや登山等の日本の山を訪ねる旅行を案内するパンフレットには、企画する山の写真や絵を配している実情があるものである。

このことは、例えば、株式会社ジー・サーチの提供に係る新聞記事情報データベース及び各種商品を紹介するインターネットのホームページにおいて、以下の記事があることからも十分裏付けられるところである。

(1)1995.12.28 「毎日新聞」東京夕刊 6頁

「毎日新聞旅行では次の旅行の参加者を募集です。・・日本の山旅シリーズ・早春日帰りハイキング編(昼食は各自持参)」

(2)1996.5.30 「毎日新聞」東京夕刊 3頁

「山や野原を歩いて自然に親しみたいという中高年層を対象にした『トレッキング』『ウォーキング』ツアーが増えてきた。・・・JTBが売り出す『百名山シリーズ・日本の山旅』の『利尻岳と礼文島』(4泊5日、12万9000円)・・・」

(3)「山旅を案内して40年 毎日新聞旅行」

(http://www.maitabi.jp/yama-jp/)

(4)「郵船トラベル ハイキング・ツアー全コース・平野ガイドが同行 日本の山旅」 ( http://www.ytk.co.jp/sightseeing/hiking-info02.html)

(5)「楽しい旅をさらに楽しく!・・・主催東日本旅客鉄道会社」

(http://www.jrniigata.co.jp/travel/200407onsen-yuzawa02.pdf)

そうとすれば、本願商標は、これをその指定役務に使用したときは、これに接する取引者、需要者は、日本の山を訪ねる旅行を内容とする役務であると認識するに止まり、役務の質(内容)を表したにすぎず、自他役務の識別標識としての機能を果たし得ないものといわなければならない。

したがって、本願商標が商標法第3条第1項3号に該当するとして、本願を拒絶した原査定は妥当であって、取消すことはできない。

よって、結論のとおり審決する。