Music Eraserの識別力

1 本願商標

本願商標は、「Music Eraser」の文字を標準文字により書してなり、第9類に属する願書に記載のとおりの商品を指定商品として、平成15年10月21日に登録出願されたものである。

2 原査定の拒絶の理由の要点

原査定は、「本願商標は、「音楽データを消去するもの・そのためのプログラム」の意味合いを把握させる「Music Eraser」の欧文字を普通に書してなるところ、これを指定商品中の「音楽データ消去のための電子応用機械器具、音楽データ消去のためのプログラム」に使用した場合は、取引者(当業者)・需要者をして、上記意味内容を認識させるに止まり、商品の品質・内容を表示したものと理解され、自他商品識別標識として認識され得ないものと認める。したがって、本願商標は、商標法第3条第1項第3号に該当し、前記商品以外の商品に使用するときは商品の品質の誤認を生じさせるおそれがあるので、商標法第4条第1項第16号に該当する。」旨認定、判断し、本願を拒絶したものである。

3 当審の判断

本願商標は、前記のとおりの構成よりなるところ、その構成中の「Music」の文字が「音楽」等の意味を、「Eraser」の文字が「消しゴム、消す人」等の意味と共に「消去装置」等の意味を有する語であるとしても、これらを組み合わせた本願商標の構成文字全体から具体的な商品の品質等を認識させるものとは言い得ないものであり、むしろ特定の意味合いを看取し得ない一種の造語よりなるものというのが相当である。

また、「Music Eraser」の文字が、その指定商品の品質等を表示するものとして取引上普通に使用されているという事実も見出すこともできない。

してみれば、本願商標は、その指定商品について商品の品質等を表示するものでなく、自他商品の識別標識としての機能を果たし得るものといわなければならず、また、商品の品質の誤認を生じさせるおそれもないものである。

したがって、本願商標が商標法第3条第1項第3号及び同法第4条第1項第16号に該当するとして本願を拒絶した原査定は妥当でなく、取消しを免れない。

その他、政令で定める期間内に、本願について拒絶の理由を発見しない。

よって、結論のとおり審決する。